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必ず思い出に残る卒業旅行

卒業旅行というのは、他の旅行や、修学旅行とは異なり、特に記憶に残るものだと思っています。私も高校を卒業する際の注意合った友人と4人、友人の一人が車の免許と車を持っていたので、その車に乗って1泊2日の卒業旅行に出かけました。日付は短かったが、テーマパークに行ったり、宿の温泉と食事を楽しみ、と、非常に楽しい二日間でした。
国内旅行をすることの利点は、やはり簡単に感覚だと思う。車で行けば重い荷物を持って歩く必要もなく、自分のペースで走ることができます。海外旅行に比べて、言葉の壁も文化の差もほとんどない。飛行機から離れていくと、ほとんど海外旅行に行ったような気候と景色の違いを楽しむことができます。国内旅行は、思い立ったらいつでもどこでも簡単に行くことができます。
　テレビ放送の完全デジタル化を半月後に控え、FMラジオでテレビの音が聞けなくなるという問題が、急にクローズアップされている。テレビから多くの情報を得ている視覚障害者や、被災地の避難所への影響も指摘されている。

　アナログテレビの音声は、FMラジオと同じ形式の電波で放送されており、総務省が割り当てている周波数の帯域も近かった。

■視覚障害者の多くがFMラジオを利用

　FMラジオには76〜90メガヘルツが割り当てられているのに対して、テレビ音声の1〜3チャンネルは、そのすぐ上の90〜108メガヘルツ。4〜12チャンネルも170〜222メガヘルツと、比較的近い帯域が割り当てられている。いずれも「VHF帯」と呼ばれる帯域の電波で、同じアンテナで受信できる。このため、「テレビの音声も受信できる」とうたって販売されるFMラジオも多かった。

　ところが、7月24日にアナログテレビが停波してしまうと、FMラジオでテレビの音声を聞くことができなくなる。デジタルテレビは電波の形式が異なる上に、周波数帯域も470〜770メガヘルツと異なる（UHF帯）ためだ。

　このことを問題視する声もある。そのひとつが、視覚障害者の団体「全日本視覚障害者協議会」（全視協）。厚生労働省が06年に行った調査によると、視覚障害者の情報入手先（複数回答）としてラジオを挙げた人は49.3％だったのに対して、テレビは66.0％と最も多かった。テレビから情報を入手していた視覚障害者の多くがFMラジオを利用していたとみられる。

■「避難所住民にとって問題ではないか」

　さらに、政府の原子力災害現地対策本部長を務める田嶋要経済産業政務官も、2011年7月11日午後、ツイッターで

　　「FMラジオでテレビ音声聴こえなくなるのは、視覚障害者はもちろんのこと、広く避難所住民にとって問題ではないか。総務大臣にそう申し伝えました」

と、避難所で暮らす被災者への影響を懸念している。岩手・宮城・福島の3県については、アナログ放送が12年3月まで継続される見通しだが、この3県以外にある避難所への影響について言及しているものとみられる。

　もっとも、ラジオとデジタルテレビを受信できる「ワンセグテレビ」も、すでに07年頃から市販されてはいる。ただし、価格が数万円するものがほとんどで、高くても数千円で買えるラジオとは、「お手軽感」で相当な隔たりがあるのは間違いない。

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　東日本大震災の後、日本の支援のため米衣料品ブランドが制作したTシャツに、韓国がかみついた。日本をかたどったデザインに「日本海」の表記があり、これが不適当だとしてネット団体が抗議行動を起こしたのだ。

　日本海の呼称をめぐっては、韓国側がことあるごとに「東海」を主張している。Tシャツ騒動の後も、フランスで開かれた「国際地図学会」で韓国代表団が「東海」のアピールに精を出した。

■会員にジェイ・クルーに抗議するよう促す

　米アパレルの「ジェイ・クルー（J.CREW）」が日本支援のTシャツを発表したのは、2011年4月初めだ。日本地図をメーンにしたデザインで、震災で大きな被害を受けた仙台周辺に赤いハートマークを重ね、日本語で「がんばれ日本！」と入れた。

　日本に近い朝鮮半島や中国、ロシアの一部も描かれ、海洋の名称も英文で入っているのだが、日本海を表す「Sea of Japan」の表記に韓国の団体が異を唱えた。かねてから日本海を「『東海』とすべきだ」と主張し続けている韓国は、震災のチャリティーTシャツとはいえ見逃せなかったようだ。

　ジェイ・クルーへの抗議の中心となったのは、韓国「サイバー外交使節団（VANK）」とみられる。若者を中心に会員数4万人に上る団体で、インターネット上で韓国を海外にPRする目的を持つ。

　単に韓国文化を紹介するのではなく、団体の主張もメッセージとして発信、中でも日本海の呼称問題には敏感だ。VANKの組織紹介文では、ネットを通じた会員たちの「外交活動」の結果、諸外国の人たちが「（自国の）教科書に書かれている『日本海』という表記を『東海』に改めるよう出版元に要求する」くらいまで、団体の活動を推進するとの意志が示されている。

　このVANKのウェブサイトで2011年4月4日、ジェイ・クルーが「日本海」の呼称を使っていることが報告され、「誤った情報をこのまま放置しておいたらどうなるでしょう」と、会員らにジェイ・クルーに抗議するよう促した。「効果」はすぐにあらわれた。ジェイ・クルーは4月6日、同社のフェイスブックのページで次のように発表したのだ。

　　「当社が制作した日本支援のTシャツのデザインに関して、憂慮を示す数多くのメールを頂戴しました。このため当社は、Tシャツ（のデザイン）を改めることを決め、ウェブサイト上でのTシャツの掲載をいったん取り下げます」

■250年前の地図を根拠に「キャンペーン」

　フェイスブックのこの発表には、450件を超えるコメントが付いた。通常のコメントは数件から数十件なのを見ても、ユーザーの関心の高さがうかがえる。投稿者は韓国系と思われる氏名が多く、ハングル表記の書き込みもある。韓国人ユーザーの中には、「被災地への支援は無論惜しまないし寄付もした。でも誤った情報については見逃すことはできない」と、あくまで震災と日本海の表記は別問題で、妥協しない姿勢を見せる意見もあった。

　その後ジェイ・クルーは、このTシャツの販売を再開したが、絵柄からは「Sea of Japan」の表記が消えていた。韓国側の抗議が実った格好だ。

　日本海の呼称問題は、「Tシャツ騒動」以降もたびたび起きている。韓国の主要紙「中央日報」は2011年4月19日、米国務省や米航空宇宙局（NASA）、ユネスコなど海外の政府や国際機関が日本海の表記を変えない現状を挙げつつ、韓国政府の対応が消極的だと報じた。

　2011年7月3日〜8日、フランス・パリで開かれた「国際地図学会」では、「東海」キャンペーンが行われたようだ。韓国紙「朝鮮日報」によると、韓国の代表団が会場の展示場にオリジナルのTシャツ1000枚を持参。そこには、250年前にフランスの地理学者が作った日本周辺の地図が描かれていた。日本海は、朝鮮半島に近い部分が「韓国海」、日本列島側が「日本海」と分けて表記されているものだ。韓国側としては、少なくとも「東海」と日本海の併記を求め、その根拠として昔の地図を引っ張り出し、Tシャツにプリントして学会の会場で配布したのだという。

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